2026年の韓国 K-ETAは、日本国籍の旅行者であれば12月31日まで一時的に申請が免除されています。
そのため、通常の短期旅行で韓国へ行く日本人が、新しくK-ETAを申請する必要はありません。
一方、K-ETAを取得していない場合は、韓国入国前に「e-Arrival Card（電子入国申告書）」の提出が必要になるのが基本です。
また、Q-Codeはすべての日本人旅行者が登録するものではなく、検疫対象地域からの入国など、対象となる場合に確認・登録するシステムです。
この記事では、韓国 K-ETA・e-Arrival Card・Q-Codeの違いと、2026年に日本人旅行者が韓国入国前に何を準備すればいいのかを順番に解説します。
📋 〖この記事の結論 / 3行まとめ〗
1️⃣ 2026年の韓国 K-ETAは、日本国籍者なら12月31日まで一時免除。 通常の短期旅行なら、新しくK-ETAを申請せずに韓国へ入国できます。
2️⃣ K-ETAを持っていない場合はe-Arrival Cardを確認。 韓国到着3日前から無料でオンライン提出できます。
3️⃣ Q-Codeはすべての旅行者に必要な手続きではありません。 検疫対象となる場合のみ、渡航前に最新情報を確認しましょう。
基本情報
| 項目 | K-ETA | e-Arrival Card | Q-Code |
|---|---|---|---|
| 目的 | 電子旅行許可 | 入国申告 | 検疫情報登録 |
| 日本人旅行者 | 2026年末まで一時免除 | K-ETAを持たない場合は原則必要 | 対象者のみ |
| 費用 | 10,000ウォン＋決済手数料 | 無料 | 無料 |
| 申請時期 | 通常は渡航前 | 韓国到着3日前から | 検疫対象時に確認 |
| 主な対象 | ビザなし入国者 | 入国申告対象の外国人 | 検疫対象となる入国者 |
2026年の韓国 K-ETA｜日本人旅行者は何をすればいい？
Step 1. 日本人に韓国 K-ETAが必要か確認する
2026年12月31日まで、日本国籍者はK-ETAの一時免除対象です。
そのため、通常の短期旅行で新しくK-ETAを申請する必要はありません。
すでに有効なK-ETAを持っている場合は、有効期限まで利用できます。
Step 2. K-ETAを持っていない場合はe-Arrival Cardを提出する
K-ETAを取得していない旅行者は、入国申告の対象となるため、e-Arrival Cardを利用します。
e-Arrival Cardは韓国到着3日前から公式サイトで無料提出できます。
必要なのは、主にメールアドレス・有効なパスポート・入出国情報・韓国での滞在先情報です。
e-Arrival Cardの入力項目や韓国での滞在先住所の書き方、提出後の確認方法まで詳しく知りたい方は、専用ガイドもあわせて確認してください。
▶︎ 韓国e-Arrival Cardの書き方・提出方法を詳しく見る
Step 3. Q-Code対象か確認する
Q-Codeは、日本から韓国へ旅行するすべての人が登録するものではありません。
感染症の流行などにより指定された「重点検疫管理地域」から入国する場合などに必要になります。
対象地域は変更されるため、渡航直前に疾病管理庁のQ-Code公式サイトで最新情報を確認してください。
K-ETAは免除でも申請できる？
はい。2026年の一時免除対象となっている日本国籍者でも、希望すればK-ETAを申請できます。
有効なK-ETAを取得している場合は、韓国入国時のe-Arrival Card（電子入国申告書）の提出が不要になります。
ただし、申請には10,000ウォンの手数料とオンライン決済手数料がかかり、通常は審査に最大72時間程度かかる場合があります。
短期旅行のために必ず取得する必要はないため、自分の渡航スタイルに合わせて判断すれば問題ありません。
韓国到着後の流れ
日本から通常の旅行で韓国へ入国する場合は、空港到着後、案内に従って入国審査へ進み、パスポートを提示します。
e-Arrival Cardを事前に提出している場合は、別途紙の入国申告書を提出する必要はありません。
Q-Codeの提出対象となっている場合は、空港の検疫案内に従って必要な手続きを行ってください。
仁川空港に到着してから、入国審査・荷物の受け取り・税関をどの順番で進むのか不安な方は、韓国入国手続きの流れをまとめた記事もあわせて確認しておくと安心です。
韓国 K-ETA・e-Arrival Card・Q-Codeに関するよくある質問
2026年、日本人は韓国 K-ETAを申請する必要がありますか？
いいえ。日本国籍者は2026年12月31日までK-ETAの一時免除対象となっています。
通常の短期旅行であれば、新しくK-ETAを取得しなくても韓国へ渡航できます。
ただし、制度は今後変更される可能性があるため、2027年以降に旅行する場合はK-ETA公式サイトで最新情報を確認してください。
K-ETAを申請しない場合は何をすればいいですか？
K-ETAを持っていない場合は、原則としてe-Arrival Card（電子入国申告書）の提出対象になります。
e-Arrival Cardは韓国到着3日前から公式サイトで無料で提出できます。
K-ETAとe-Arrival Cardの両方が必要ですか？
有効なK-ETAを持っている場合、e-Arrival Cardの提出は不要です。
2026年の一時免除を利用してK-ETAを申請しない日本人旅行者は、e-Arrival Cardを提出するのが基本です。
日本から韓国へ行く場合、Q-Codeは必要ですか？
通常の日本出発の旅行者が全員Q-Codeを登録する必要はありません。
ただし、感染症の流行状況や出発・滞在地域によって検疫対象となる場合があります。
旅行直前にQ-Code公式サイトで最新の対象地域を確認してください。
K-ETAを持っていると何かメリットがありますか？
有効なK-ETAを持っている場合は、e-Arrival Cardの提出が免除されます。
ただし、2026年は日本国籍者がK-ETA一時免除対象となっているため、短期旅行のために必ず取得する必要はありません
K-ETAやe-Arrival Cardの偽サイトはありますか？
非公式の代行サイトや、公式サイトに似せたウェブサイトには注意が必要です。
K-ETAの公式サイトは www.k-eta.go.kr、e-Arrival Cardの公式サイトは www.e-arrivalcard.go.kr です。
e-Arrival Cardは無料のため、申請時に決済情報を求めるサイトは公式サービスではありません。
まとめ
2026年に日本から韓国へ旅行する場合、まず覚えておきたいのは「K-ETAは一時免除」「e-Arrival CardはK-ETAを持たない旅行者の入国申告」「Q-Codeは対象者のみ」という3点です。
日本国籍者は2026年12月31日までK-ETAの一時免除対象となっているため、短期旅行のために必ずK-ETAを申請する必要はありません。
K-ETAを取得していない場合は、韓国到着3日前から無料で提出できるe-Arrival Cardを準備しておきましょう。
Q-Codeについては感染症の状況によって対象地域が変更されるため、旅行直前に公式情報を確認するのが安心です。
入国制度は変更されることがあります。渡航前にはK-ETA・e-Arrival Card・Q-Codeの各公式サイトで最新情報を確認してください。
公式情報
・K-ETA｜韓国電子旅行許可 公式サイト
・e-Arrival Card｜韓国電子入国申告 公式サイト
・Q-Code｜疾病管理庁 検疫情報事前入力システム
